すべての子どもが健やかに育つことができる社会を目指して

近年、出産や子育てに困難を抱える人が急増しています。生活困窮や自身・パートナーの生育歴、DVなどの理由のほか、新型コロナ感染拡大の影響で里帰り出産を断念せざるを得なかった状況、SNSの普及によって、遠方にパートナーがいて支援が受けられない、また、核家族化や出産の高年齢化が進み、親族も高齢で育児サポートが受けられないなど「出産・子育てする人の孤立」が課題となっています。

現在、子ども家庭総合拠点(児童福祉)と子育て世代包括支援センター(母子保健)の機能は維持しながら、すべての妊婦さんや子育て世帯、子どもに対して、一体的に相談支援を行なう子ども家庭センターの設置が努力義務とされており、妊娠期から子育て期にわたる切れ目のない支援を地域全体で推進するため各市町村の連携体制の構築が求められています。
各市町村では、産前・産後サポート事業、産後ケア事業など、さまざまな支援が行なわれていますが、「特定妊婦」と呼ばれる人をはじめ、出産前から特に支援が必要とされる人の場合、妊娠届が未提出で母子手帳が交付されておらず、公的支援の対象になっていなかったり、望まない妊娠や経済的困窮を抱え定期健診にも通うことのないまま、誰にも相談できずに出産に至るケースも珍しくありません。そのような妊婦さんたちを見過ごすことなく早期に発見し適切なサポートにつなぐためには、相談をただ待つのではなく支援側から働きかけるアウトリーチ型の支援が大切です。

妊婦を“誰一人取り残さない”吹田病院の歴史

そのような困りごとを抱える妊婦さんへの支援に取り組んでいるのが、大阪府吹田市にある済生会吹田病院です。生後28日以内の新生児を対象に24時間体制で治療・管理を行なうNICU（新生児集中治療室）やNICUでの治療後に新生児のケアを担当するGCU(新生児回復室)を持ち、2007年には大阪府で最初に「地域周産期母子医療センター」に登録されています。

さらに大阪府の産科産婦人科診療相互援助システム「OGCS」にも協力し、24時間365日体制で専門的医療を提供。78年という病院の歴史の中で、地域のお母さんと子どものサポートを行なってきました。長年かけて築いたシステムと出産時の医療的ハイリスクに対応できる設備・機能を活かし、妊婦の「救急搬送」の受け入れも行なっています。島俊英病院長は、妊婦が救急搬送される背景にさまざまな問題が隠されていることが多いと話します。

島院長：妊婦さんの救急搬送の場合、通常であれば、緊急であっても定期健診に通っている病院へ搬送されます。当院に救急搬送される妊婦さんの中には、社会的困難を抱えていて「かかりつけ医」がいない方もいます。産気づいた状態で初めて来院する『飛び込み分娩』もあり、妊娠週数も感染症の有無もわからないこともあります。当院ではこれまでも困りごとを抱えた妊婦さんや子育てに悩みを抱えるお母さんに対して、出産や治療を入口としてさまざまなサポートを行なってきました。医療的ハイリスクと社会的困難、どちらにも対応できる当院だからこそできる支援があると考えています。

外来や救急搬送で初めて来院した妊婦の情報は、助産師とソーシャルワーカーが中心となってカンファレンスで共有し、気がかりな妊婦さんには電話をかけたり行政に支援を依頼したりと、個別に対応を続けてきました。

子育てに不安を抱えるお母さんたちと地域をつなぐ存在に

同院では、産科、小児科、福祉医療支援課など院内多職種で連携し「養育支援の必要な妊娠等悩み相談事業」「子ども見守り隊」「院内子ども虐待防止チーム（CPT）」など、地域で子育てをする親と子どもを支えるプロジェクト活動にも力を注いできました。
そうしたさまざまなプロジェクトを土台として2023年から新たに始まっているのが、必要な支援が届いていない妊婦やその子どもに産前から病院が積極的に働きかけるアウトリーチ支援「なでしこキラキラWAY」です。

発起人で副看護部長の村上志保さんは、日々、産科で妊婦さんと接する中で「困りごとを抱えている妊婦さんに、改めて“病院だからこそ”できることはないだろうか」という思いがずっとあったと話します。産科ではお母さんの様子や子どもの状況を、行政の担当保健師に共有を行ないますが、お母さんと連絡がとれない状況などがたびたび発生していたと話す村上さん。

村上さん：支援が必要な状況であればあるほど、妊娠や出産に伴う手続きがわからなかったり、自分の困っていることを話しにくかったり、ちゃんとできていないという思い込みや罪悪感から自らＳＯＳが発することができない状態になっていることが多いと感じていました。相談そのものが大きなハードルになっているんです。そういうお母さんたちは、地域でどんな支援が行なわれているかといった情報が行き渡らず、孤独な子育てにつながってしまう可能性がとても高い。健診や面談などを通して、お母さんたちとコミュニケーションをしてきた私たちが、行政と橋渡しをするハブのような役割を担うことができれば、病院を離れた後も継続した支援につなぐことができ、地域で安心して子育てができる環境をつくることができるはずだと考えたことがキラキラWAYの始まりです。

無理に聞き出さない、少しずつ関係性を築く

助産師・ソーシャルワーカーとの個別面談、自宅訪問などを行ない、出産準備や困りごとの解決をサポートするキラキラWAY。プロジェクトメンバーは助産師、ソーシャルワーカー、産婦人科医師など多職種で構成されています。
初診時には全妊婦に対して助産師が面談を行ないますが、少しでも気になる人がいればリストアップし助産師外来を予約します。早期に専任助産師を決めることによって、顔見知りとなり、何でも話せる関係性を築くことが目的です。本人がどんなことに困りごとを感じているか、自身のこと、家族背景などを少しずつ会話しながら、必要な人には自宅を訪ね、一緒に出産や育児に必要な物品をそろえたり、行政へ提出する必要書類の作成などもサポートします。

キラキラWAYとしての初めての介入となったのは18歳のAさんです。
家族の支援が受けられない状況を抱え、近くに出産をサポートできる人がおらず、社会的に孤立している状態だったというAさん。本人・パートナー共に人とのコミュニケーションが得意でないパーソナリティーから、子どもの養育環境を整えることができていませんでした。行政の保健師からの紹介で吹田病院のソーシャルワーカーに連絡が入り、受診に至り、専任の助産師として島津さんがAさんの担当になりました。初めて吹田病院を受診したときのAさんは意思表示が少なく、固い表情だったと島津さんは話します。

島津さん：初めてお会いした時、お話しをしていくと、少しずつ笑顔が出てきたAさん。健診の回数を重ねるごとに、どんどん話をしてくださるようになっていました。私たち助産師は、困りごとを抱えている妊婦さんと接する際、無理に聞き出したり、問い詰めたりせず、どういう口調だと喋ってくれそうか探ったり、年齢や雰囲気から相性がよさそうな助産師を担当にしたりと、ゆっくり信頼関係を築いていくことを心がけています。Aさんの場合、初めての養育だったのですが、「パートナーと協力して絶対に自分たちで育てたい」という思いを伝えてくれ、「この人はきっと大丈夫」と確信しました。

その後、無事に出産したＡさん。入院中は24時間母子同室で育児習得をがんばり、子どもをとても可愛がる姿が印象的だったと島津さんは話します。退院して自宅へ戻った後も、行政と連携して産後カンファレンスや養育のお手伝いを行ないました。
出産前に生活環境を見ておきたいと感じたり、産後の様子を見ていてまだ赤ちゃんに慣れていないと感じたら、例えば、おむつを持って行くといったきっかけをつくって助産師が自宅訪問をしています。家だとリラックスしているので、疲れや率直な思いを伝えてくれることもしばしばです。

「キラキラWAY」多職種チームの皆さん

周産期センター科長 産婦人科統括部長
加藤俊先生

未受診妊婦の受け入れを続けてきたからこそ生まれたプロジェクトです。小児科と産婦人科で毎週事例のカンファレンスを開き、支援が必要な妊婦さんの背景についてソーシャルワーカーが共有してくれます。病院の中でも他職種が連携し、さらには行政や地域の関係機関とも連携しながら、まずは一人ひとりに対応していくことが、支援の届かない妊婦さんのいない地域の実現につながっていくと考えています。

看護師長
酒井淳子さん

お金や物の管理などが苦手で、ご両親とも疎遠な妊婦さんは、助産師が自宅で一緒に産前準備をします。「書類が難しすぎたみたい」「このやりとりがしんどかったみたい」など、妊婦さんが困っていることを行政と共有して、当院以外での支援にもつなげています。

福祉医療支援課長　ソーシャルワーカー
東秀彦さん

ソーシャルワーカーや医師、助産師など多職種がかかわることで、状況を複合的に捉えることができます。今は当院にかかっている妊産婦さんに限って関わっていますが、地域に連携を広げて、困っている妊婦さんにもっと手を差し伸べられる事業に発展させていけたらと願っています。

福祉医療支援課 ソーシャルワーカー
田﨑千里さん

初診の様子などを見て、行政手続きや出産後の子育てが難しそうな場合などは、早めに助産師外来を設定しています。話をする中で、妊婦さん本人が何に困っているのか、わたしたちだけでなく本人も気がつくことができます。孤立している妊婦さんが多いので、安心して出産できるようにサポートをしていきたいです。

妊婦を支え、子どもを育むための地域連携を

小児科医として「キラキラWAY」に携わっているのが小川哲先生。吹田病院では、院内虐待防止チーム（CPT）として、虐待防止の取り組みにも力を注いでいます。

小川先生：社会的リスクが大きい妊婦さんのお産は、産科だけでなく小児科医も関わっていかないといけないと考えています。子育ては、親がしっかり育てるのが当たり前で『しんどい』と言ってはいけないという価値観が根強いですが、本当は社会全体で育てていくもの。他人の子育てに無関心にならず、色々な人が関わっていくことが大事です。

妊婦さんと接する現場の思いからはじまった「キラキラWAY」ですが、助産師のマンパワー不足といったさまざまな課題も。地域のすべての妊婦に対象を広げ、支援を継続していくためには、行政をはじめとした地域内の関係機関が一体となって取り組んでいく必要があります。

行政や医療機関など地域での情報交換を進め、連携体制を築くべく、2024年2月には第3回「周産期ケアセミナー」を開催。吹田病院が声かけ役になり、地域のクリニックや助産院、大阪府や吹田市などの行政職員などが集まりました。普段接点のない違う市町村の担当者どうし、行政の担当者と医師や看護師が出会う機会にもなり、それぞれの地域がどのような状況にあるのか、吹田病院がどのようなことをしているのか、お互いに実情を共有し合える時間になりました。

吹田市では、妊娠中を含めた子育て支援として「吹田版ネウボラ」という取り組みも行なっています。市の母子保健課、発達支援センター、社会福祉協議会、医療機関などの連携体制を整え、相談を聞いて、必要な支援につなぐものです。そうした既存の仕組みとともに、さらには市を超えた広域の連携も視野に入れ、「キラキラWAY」は、支援が必要な妊婦や子どもを「誰一人取り残さない」地域のサポート体制の構築の一助となっています。